市民エネルギーとっとり（手塚智子代表）は２月23日、鳥取市で災害に強い地域づくりとエネルギーをテーマに講演会と集いを開きました。山陽学園大学の白井信雄教授が講演、手塚代表が活動報告した後、参加者で意見交換しました。
白井教授は、21世紀中に地球の平均気温が１度以上上がることは避けられず、何もしなければ４・８度上昇し、海面上昇、高波被害、台風、豪雨、猛暑など異常気象による水・食料不足、災害、健康被害、鳥獣被害、自然破壊、インフラや発電施設の破壊による経済的損失、経済力の低下は計り知れないと強調。温暖化対策として、二酸化炭素の排出量削減という温暖化への緩和策と、身を守るための適応策が必要だと指摘しました。
その上で、再生可能エネルギーは脱炭素化という緩和策、インフラ破壊時の適応策の両面で有力だとのべ、急速な普及を訴えました。
手塚代表は、災害時の防災用品や料理、太陽光発電した電気を直接使う自立運転の実証実験などの活動を紹介。「災害で電気、水道、ガスなどのインフラが破壊される。水、食料、薬、防寒用品、太陽光発電による自立運転、まきストーブなどエネルギーの確保、共助のネットワークが必要だ」と語りました。